DEAR 開発教育協会

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日本にいる難民について考えてみよう <無料ダウンロード教材>

日本にいる難民について考えてみよう BE*hiveの展示から生まれたワークショップ教材!

■制作・発行:開発教育協会(中村絵乃・岩岡由季子・小口瑛子)
■協力:難民支援協会、聖心女子大学グローバル共生研究所
■2018年5月発行
■A4判8頁(ファシリテーターの手引き、参加者配布用ワークシート)
■無料(ご寄付歓迎)
■対象:中学生以上
■ねらい:
1)難民問題に興味関心を持ち、身近な問題として捉えなおす。
2)日本にいる難民の現状(認定されてからの生活状況に重点)について知り、その人の暮らしを想像し、自分のこととして考える。

新発行!

日本に住む難民の方一人ひとりのエピソードをじっくり読み・考える

BE*hive(ビー・ハイブ)で難民の方のエピソードを読む学生たち 開発教育協会では、2017年度から聖心グローバルプラザ展示ワークショップスペース「BE*hive(ビー・ハイブ)」の企画運営を担当しています。

本スペースで実施した難民をテーマにしたワークショップの参加者から「自分も学校現場でこのワークショップをしたいからぜひ教材化してほしい!」という声をいただき、無料ダウンロード教材を制作しました。

多くの方が「日本にいる難民は非常に少ない」と思っているようですが、日本には、2万人以上の難民などが地域の人びととともに暮らしています。

「難民」と一括りにするのではなく、日本に住む難民の方一人ひとりのエピソードをじっくり読むことで、その方々の暮らしに想いを馳せ、自分たちにできることを考えていく教材です。

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教材の流れ

日本にいる難民について考えてみよう
  1. はじめに
  2. 難民にまつわるクイズ
  3. 難民の方のエピソードを読む個人ワーク
  4. グループワーク・全体共有
  5. 解説
  6. ふりかえり

日本に暮らす5人の方(仮名)のエピソード

  1. ソーナインさん(ミャンマー/ビルマから)
  2. ジュナイドさん(シリアから)
  3. マスカラムさん(エチオピアから)
  4. テインタンさん(ミャンマー/ビルマから)
  5. 恵太さん(カンボジアから)

実践レポート

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参加者の声

「難民を差別してはいけない」という声をよく聞くが、その表現自体が難民の人びとをその他の人から分けて考え、特別扱いしてしまっている結果かもしれない、とワークショップを通じて感じた。確かに一番良いのは「難民」という存在がなくなることではあるが、日本全体として難民に対する理解を進めて、日本の生活における難民の存在が当たり前になるような意識の変化が必要だと感じた。(大学生)
今回のワークショップで「難民=かわいそう」という自分の意識が変わった。難民の人びとにもさまざまな生き方があり、一概にかわいそうだと勝手に思うことは間違っていたことに気付いた。しかし、世界にはまだまだ国を離れて辛い思いをしている方がたくさんいるので、難民の人の「祖国」も、難民が「移動した先の国」も、誰もが住みやすい環境を創る必要があると感じた。そのために日本で出来ることをわたしも日常から探していこうと思った。(大学生)
難民の方自身が「難民は何も持っていないと思われたくない」と言っていたことがとても印象に残った。難民という状況を乗り越え、自分から進んでいろいろなことに挑戦して、変えていこうとする姿にすごいなと思いました。難民たちも自分たちで頑張ろうとしているのだから、私たちもできることを頑張ろうと思います。(中学生)

参考URL

日本にいる難民の方々の生活や支援の状況について:認定NPO法人難民支援協会ホームページ
日本の難民認定制度について:入国管理局ホームページ

日本にいる難民について考えてみよう
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教材の入手方法

(1)郵送で入手する

500円分の切手を同封の上、「送付先住所(建物名もご記入ください)・お名前・連絡のつく電話番号またはE-mailアドレスをご記入のうえ」DEARまで封書でご請求ください。折り返し、1セット郵送いたします。
※複数部ご希望の方は、ご自身で複写してご利用ください。
<送付先>
〒112-0002 東京都文京区小石川2-17-41富坂キリスト教センター2号館3階
特定非営利活動法人 開発教育協会/DEAR 「難民について考えよう」係

(2)ウェブからダウンロードする

以下の申込みフォームに情報をご記入のうえ、送信してください。
折り返し教材をE-mailに添付してお送りします。なお、データはPDF形式となりますので、ご了承ください。

申込みフォーム

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DEARの教材・書籍の利用についてお願い

  • 教材・書籍等の著作権は開発教育協会に帰属します。著作権法上の例外を除いて、教材・書籍等の全部または一部を無断で複製したり、転写・引用・入力などしないでください。
    参考:「著作権法上の例外」とは?(著作権なるほど質問箱/文化庁)
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  • 教材・書籍等を利用して、非営利目的の講義や参加型学習プログラムを実施する際には、事前の広報資料や当日の配付資料、事後のレポート等に、使用する著作物の著作権者が当会であることを明示してください。印刷物やウェブページには、例えば、「当研修/講座で使用する教材/テキストは、開発教育協会(DEAR)発行の教材です。詳細はhttp://www.dear.or.jp/を参照してください。」等の表記をしてください。


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