概要

豊富なワークシートと資料、16の参加型学習プログラムと5つの実践事例を収録

• 発行：開発教育協会
• 2012.12、A4判76頁
• 一般価格：￥1,800（税込￥1,980）／図書館価格￥3,600（税込￥3,960）
• 会員価格：1,500円 （税込￥1,650）
• 対象：小学生以上　

ESDグッドプラクティスとして顕彰されました！

この教材は、NPO法人関西国際交流団体協議会が2013年度に実施した「ESDグッドプラクティス」に選ばれ、顕彰されました。

ご協力いただいたみなさま

本書を作成するにあたり、多くの方々によりご寄付やご助言、ご協力をいただきました。厚く御礼申し上げます。

協力：
特定非営利活動法人　アーユス仏教国際協力ネットワーク

執筆協力：
枝木美香（特定非営利活動法人　アーユス仏教国際協力ネットワーク）
風巻　浩（神奈川県立麻生高等学校）
佐藤友紀（開発教育協会理事）
羽角　章（神奈川県立川崎高等学校）
本山　明（東京都立公立中学校教員）

助成・寄付：
株式会社ラッシュジャパンLUSH チャリティバンク助成
「DEAR30 周年記念募金」寄付者の皆さま

ねらい

2011年3月の福島第一原発事故を受けて作成された教材です。

この教材の目的は、エネルギー政策や原発の賛否を問うのではなく、一人ひとりが未来の社会をつくる当事者として、まずは知ること、そして安全に話し合う場をつくることです。原発停止をめぐる様々な意見を読み比べたり、新聞記事を読んで自分の気持ちを話し合ったり、あるいは、身近なテクノロジーの利用について規制が必要かどうかを議論する16の教案が収められています。

エネルギーのあり方や原発との付き合い方を考えるということは、単に目の前のプラグを抜けばよいという意識を超え（もちろん節電も大事ですが）、どのようなエネルギーを選び、どのような社会をつくるのか、を考えることにつながります。

置かれている状況も関心も異なる私たちは、それぞれ、恐怖や不安、怒り、あきらめ、納得など、さまざまな感情や考えを抱えています。そうした一人ひとりが未来の社会をつくる当事者として、まずは知ること、そして話題にするのを躊躇したり沈黙したりするのではなく、話し合うことが重要だと、わたしたちは考えています。

※この教材は2012年2月に会員対象（非売品）で発行した教材『もっと話そう！原発をエネルギーのこと』を大幅に加筆・改編したものです。発行にあたり、多くの方にご助言・実践報告・実践の場をいただきました。ご協力ありがとうございます。

もくじ

第1部　もっと知ろう！エネルギーと原発のこと

• アクティビティ1　もっと知ろう！エネルギーってなに？
• アクティビティ2　もっと知ろう！いつ・どこで・なんのためにつかっている？
• アクティビティ3　もっと知ろう！エネルギー資源
• アクティビティ4　どのくらい使ってる？家の中の電気・電化製品

第2部　もっと話そう！エネルギーと原発のこと

• アクティビティ5　原発について知っていること・知りたいこと～ブレインストーミング
  
• アクティビティ6　テーマを広げ課題を見つける～ウェビング
• アクティビティ7　気持ちや思いを話す～マイクロラボ
• アクティビティ8　「ゆうだい君の手紙」～わたしの気持ち
  
• アクティビティ9　仮想インタビュー「原発」
  
• アクティビティ10　原発停止をめぐる意見～様々な意見を読み・くらべる
  
• アクティビティ11　ベトナムへの原発輸出～いろいろな立場に立って考える
  
• アクティビティ12　使用済み核燃料のゆくえ～世界地図をつかって

第3部　未来に向けて考えよう！エネルギーと原発のこと

• アクティビティ13　さまざまな視点から分析する～コンパス分析
• アクティビティ14　テクノロジーとわたしたち～テクノロジーの利用を考える
  
• アクティビティ15　わたしの願い～気持ちや思いを共有する
• アクティビティ16　未来の新聞～エネルギーの未来を想像する

第4部　実践事例＆リソース

• 実践事例1　写真をつかったアイスブレーキング～教員研修会でのワークショップ
• 実践事例2　新聞記事からじっくり読みとる～中学校での2時限の授業
• 実践事例3　資源・エネルギー問題と私たちの生活～高等学校での9時限の授業
• 実践事例4　仮想インタビュー「原発」～高等学校での90分の授業
• 実践事例5　アクティビティ4・8・10・11 をつかって～大学での半期の授業
• リソース

実践レポート

• 教員・一般市民対象（2013年6月・広島）
  アクティビティ8「ゆうだい君の手紙」×アクティビティ9「仮想インタビュー・原発」
• 一般市民対象（2013年2月・秋田）
  アクティビティ3「もっと知ろう！エネルギー資源」×アクティビティ5「原発について知っていること・知りたいこと」

ご注文方法

• DEARの本は直販のみです。書店などには置いておりませんので（取次を通していません）、 DEARまでウェブ、ファクス、お電話にて直接ご注文ください。 詳しくはこちらのページをご参照ください。

• DEAR事務所（東京都文京区）で直接ご購入いただくことも可能です。来所の際は事前にご連絡ください。
• 教材総合カタログ（ヒルマ／スクラボ／PLUS）で一部の教材をご注文いただけます。詳しくはこちらのページをご参照ください。

民主的に話し合い・考えるために

2011年3月11日の東日本大震災により、尊き命を喪われた皆様のご冥福をお祈りすると ともに、被災された皆様には重ねてのお見舞いを申し上げます。

宮城県三陸沖を震源とした巨大地震は、甚大な自然災害をもたらしたばかりでなく、福 島第一原子力発電所での重篤な原子力事故をも引き起こしました。被災地の復旧や復興が 遅々として進まず、原発事故への対応やその収束が急がれる中で、政治や行政の重責を担 うべき人々や、科学者や専門家を自認してきた人々の姿勢や言動に疑念や不信が募りまし た。その一方で、絶望と困窮の淵から地域の再生や人生の再起を誓って自ら立ち上がろう とする人々がいます。また、そうした人々と将来に向けて共に歩もうとする人々の姿も少 なくありません。

あれから１年半以上が経過しています。この間、当会では開発教育に取り組む者として 何ができるのかを議論してきました。その結果、地震直後には「東北緊急募金」を呼びかけ、 東北を拠点に支援活動を行う３団体に寄付金を届けることができました。都内では「チャ リティ・ワークショップ」を開催し、大震災や原発事故について話し合う機会を設けました。

また、時事問題を扱う「グローバル・エクスプレス」を活かして、「東北大震災」に関する教 材を無料ダウンロードで発行。「東日本大震災からはじまる学び」をウェブ上で公開して、 各地の授業実践を共有するなど、当会のこれまでの経験やネットワークを活かした取り組 みを進めてきました。

他方、原発事故の被害や影響が深刻になるにつれ、「原発反対」を趣旨とする声明などへ の賛同が求められ、原発に対する当会の立場や姿勢を明らかにすべきではないかとの指摘 も寄せられました。

これらを受けて議論を重ねた結果、教育団体でもある当会としては、 旗幟を鮮明にして政治的立場を表明することよりも、原発問題のような「議論の分かれる 問題」を民主的に議論し、参加型で学習する機会や方法を提供することを優先しようとの確認が当会の理事会でなされました。

当会では、「はじめに答えありき」の教育に疑問を感じ、その代案を模索し追究しようと してきました。どのような「問い」を立て、それにどう「答える」のかを学習者一人ひとりの 自主的な判断に委ねていこうとするのであれば、問題の是非や政策の賛否を組織として声高に提示するよりも、まずはひとり一人の思いや願いに寄り添い、「もっと話そう！」と呼 びかけるべきではないかと考えたのです。

とは言え、東日本大震災と原発事故が当会や開発教育に投げかけた深大な「問い」から逃 れることはできません。自然現象を回避することはできないにせよ、二度とあのような原 発事故があってはなりません。では、そのために「教育」がなすべきことや、開発教育が果 たすべき役割とはいったい何でしょうか。この「問い」に結論や正解があるとしても、私た ちがそれに至るまでには、議論や試行錯誤が引き続き必要であるとは思いつつ、その「問い」 への現時点での「答え」のひとつとして本冊子を発行することにしました。

本冊子は「原発」政策に対する賛否を問うことを意図したものではありません。そもそも 原発や原子力とは何かを知り、公正で持続可能な共生社会における資源やエネルギーのあ り方を考え、私たち一人ひとりが自ら判断し行動していくための話しあいや学びあいのヒ ントや事例を紹介するものです。教育現場や市民活動などでの皆様の更なる取り組みの中 で、本冊子が少しでもご参考になれば幸いです。

開発教育協会の設立30周年を迎えて
開発教育協会・副代表理事　湯本浩之

教材の著作権について

• 教材・書籍等の著作権は開発教育協会に帰属します。著作権法上の例外を除いて、教材・書籍等の全部または一部を無断で複製したり、転写・引用・入力などしないでください。
  ※著作物が自由に使える場合（文化庁）http://www.bunka.go.jp/seisaku/chosakuken/seidokaisetsu/gaiyo/chosakubutsu_jiyu.html
  
• ワークシート等の複写による利用は、学術的な調査研究、「非営利」の教育・学習活動に限ります。例えば、学校の先生が、授業で使うためにコピーを作って児童や生徒に配布することは「著作権法上の例外」なので、問題ありません。
• 教材・書籍等を利用して、非営利目的の講義や参加型学習プログラムを実施する際には、事前の広報資料や当日の配付資料、事後のレポート等に、使用する著作物の著作権者が当会であることを明示してください。印刷物やウェブページには、例えば、「当研修／講座で使用する教材／テキストは、開発教育協会（DEAR）発行の教材です。詳細はhttp://www.dear.or.jp/を参照してください。」等の表記をしてください。