2024年

10月21日（月）　日本教育新聞

８月に開催したd-lab2024の様子が掲載されました。全体会「私たちは出会うために生まれてきた」の他、 第５分科会「『社会を変える学び』とは？ーSDGs学習を考える」 や自主ラウンドテーブル「これでいいの？今の学校～自主夜間中学の実践から」なども紹介していただきました。

日本教育新聞の記事はこちら  (PDFで全文読めます)
※著作権は日本教育新聞社に帰属し、記事、画像等の無断転載はお断りします。

8月　日刊ゲンダイDIGITAL

事業主任の八木亜紀子が共著者として執筆した『ムクウェゲ医師、平和への闘い─「女性にとって世界最悪の場所」と私たち』（岩波ジュニア新書986）について、日刊ゲンダイDIGITALに文筆家・イラストレーターの金井真紀様が書評を書いてくださいました。

日刊ゲンダイDIGITALの記事はこちら
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/book/358812

7月24日（水）愛媛新聞

2024年７月21日（日）に中高生らでつくる非政府組織「Bof（ボフ）」が愛媛県松山市の新玉公民館で主催した貿易ゲームの様子が掲載されました。事務局長の中村が講師として参加しました。

愛媛新聞の記事はこちら
https://www.ehime-np.co.jp/article/news202407210220

教材『新・貿易ゲーム　経済のグロ－バル化を考える』はこちら
https://www.dear.or.jp/books/book01/1149/

６月　『ムクウェゲ医師、平和への闘い─「女性にとって世界最悪の場所」と私たち』 （岩波ジュニア新書986）岩波書店

岩波ジュニア新書の『ムクウェゲ医師、平和への闘い』を事業主任の八木亜紀子が立山芽以子、華井和代と共に執筆しました。

それは、遠いアフリカで起きている悲劇ではない―コンゴ民主共和国で武器としての性暴力と闘い、傷つけられた女性たちを救い続けてノーベル平和賞を受賞したデニ・ムクウェゲ医師。その背後にある歴史と紛争鉱物問題は、日本で私たちが使うパソコンやスマートフォンにもつながっている。知って、考え、行動するための一冊。

第６章ではDEARの教材『スマホから考える世界・わたし・SDGs』を引用しながら、読者と共に「私たちにできること」を考えます。教材と併せてご活用ください。

• 立山芽以子、華井和代、八木亜紀子著
• 2024/06/20
• 新書 174頁
• 定価 968円
• 岩波書店の書籍紹介ページより試し読みできます

5月22日（水）・29日（水）公開　　
朝日新聞 with Planet ポッドキャスト

朝日新聞 with Planet のポッドキャスト「地球で働く！」に当会事務局次長の伊藤が出演しました。「『開発教育』ってなんですか？開発教育協会・伊藤容子さんに聞く」は、2024年５月22日（水）に前編、29日（水）に後編が公開。

「朝日新聞 with Planet」とご視聴はこちら
https://www.asahi.com/withplanet/article/15273252

3月11日（月）沖縄タイムス

2024年３月９日（土）、10日（日）にJICA沖縄センターで開催された沖縄県主催の平和教育指導者養成講座の様子が掲載されました。事務局長の中村が講師として参加しました。

沖縄タイムス記事はこちら
https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/1322472

記事中で紹介された教材はこちら
『子どもとできる創造的な対立解決』
https://www.dear.or.jp/books/book01/1095/
『教育をジェンダー視点で見直すヒント集』（3月末発行予定）
https://www.dear.or.jp/donation/13015/

１月「国民生活」No.137（2024年1月15日発行）

国民生活センターが発行する「国民生活」2024年1月号（No.137）にて、教材『服・ファッション』を活用した大学での実践報告が掲載されました。

会員の松田剛史さん（藤女子大学）が執筆し、担当するプロジェクト・マネジメント選考の学生たちが「エシカル消費」をテー マに、ワークショップや調査を実施し、その歩みがまとめられています。PDFで全文お読みいただけます。

「国民生活」はこちら
https://www.kokusen.go.jp/wko/index.html

消費者教育実践事例集　第116回　衣服がもたらす社会問題を知り、自分の衣生活を見つめ直そう[PDF形式]
https://www.kokusen.go.jp/wko/pdf/wko-202401_08.pdf

教材『服・ファッション』はこちら
https://www.dear.or.jp/books/book01/8559/

2023年

10月　日本の社会教育 第67集『SDGsと社会教育・生涯学習』東洋館出版社

日本社会教育学会編の『SDGsと社会教育・生涯学習』にDEARの「SDGsと開発教育研究会」および理事の近藤牧子、田中治彦、三宅隆史が執筆しました。

第Ⅰ部　SDGsの理論的課題
「SDGs と社会教育・生涯学習」の課題　田中治彦
SDGs に応える社会教育―アクティブ・シティズンシップ教育の観点から―近藤牧子

第Ⅳ部　SDGsから見る社会教育実践の可能性
SDGs学習実践を構成する要素の検討―「DEAR カレッジ　SDGs 学習のつくり方」講座分析を通して―開発教育協会内「SDGs と開発教育研究会
SDGsについてのキャンペーンへの参加を通じた子ども・若者の学習の構造　三宅隆史

第I部「SDGsの理論的課題」、第II部「SDGsをめぐる学習論・組織論」、第III部「ESDの発展としてのSDGs学習実践」、第IV部「SDGsから見る社会教育実践の可能性」、第Ⅴ部「アジア諸国のSDGs学習と実践」の全５部構成です。

10月26日（木）北海道新聞

北海道新聞朝刊の「くらし」欄でDEARの教材『服・ファッション　開発教育アクティビティ集５』が紹介されました。併せて事業担当職員・八木のインタビューも掲載されました。

ウェブ記事（有料）はこちら
「私の服、地球と人に優しい？　札幌で大学生がワークショップ　大量生産や消費　クイズや映画で学ぶ」
https://www.hokkaido-np.co.jp/article/930979

記事中で紹介された教材はこちら
『服・ファッション−開発教育アクティビティ集５』
http://www.dear.or.jp/books/book01/8559/

７月　 時報『市町村教委』 No.305（2023年7月号）

時報『市町村教委』（全国市町村教育委員会連合会 ）の「論考」に代表理事の湯本が「『SDGsを学ぶこと』の陥穽（かんせい）と今後の課題～『持続可能な社会の創り手』を育てていくには」を寄稿しました。

掲載誌の概要は以下リンクよりご覧ください。
https://www.rengoukai.com/jiho.php

関連書籍『SDGs学習のつくりかた　開発教育実践ハンドブックⅡ』
https://www.dear.or.jp/books/book02/6726/

３月『テーマで探究　世界の食・農林漁業・環境２　ほんとうのサステナビリティってなに？　食と農のSDGs』農山漁村文化協会

関根佳恵編著の『ほんとうのサステナビリティってなに？食と農のSDGs』に事業主任の八木亜紀子がコラムを２本（認証の向こう側－パーム油学習で考えたいこと／アブラヤシ・プランテーション開発の進むボルネオで） 執筆しました。

政府や企業、個人によるSDGsの取り組みの実際、和食やカップラーメンから考える日本の食卓の姿、農業や飲食の現場での働き方など、食べることや農業に関する「当たり前」を、もう一度問い直します。サステナブルな社会の実現につながるアイデアを、第一線で活躍する研究者たちがデータも交えて丁寧に解説します。自ら問題を探究し、考えるための手掛かりとなる一冊です。

２月21日　「社員による社会貢献」 ベネッセホールディングス株式会社

会報「DEAR News」編集チーム・メンバーとして活動する髙橋瑞季さん（ボランティア） のエッセイが「社員による社会貢献」として掲載されました。

【社員による社会貢献】いつでも誰かの何かの役に立ちたい！という思いで、そのときできることを最大限行うhttps://blog.benesse.ne.jp/bh/ja/sustainability/mirai/employee/2023/02/21_5920.html

2022年

11月　『世界の社会福祉年鑑2022』旬報社

宇佐美耕一・小谷眞男・後藤玲子・原島博編集の『世界の社会福祉年鑑2022』で代表理事の湯本浩之が「第2部・国際社会福祉」にてDEARの活動について執筆しました。

特集は「教育機会の確保と社会福祉」です。現代社会において教育と福祉は大きな役割を担い重要性を増すとともに、相互に関係性を深めています。教育機会の確保は個人の問題ではなく社会全体で取り組む問題となっています。教育と福祉の国際的な展開に焦点をあて両者の関係を明らかにする一冊。

10月　『よくわかる開発学』ミネルヴァ書房

大森佐和・西村幹子編集の『よくわかる開発学（やわらかアカデミズム・〈わかる〉シリーズ）』 で代表理事の湯本浩之が「開発教育」の節を執筆しました。

見開き２ページで一項目を解説するわかりやすい構成で、開発学について包括的に学べる入門テキストです。国際開発協力の専門家志望者が学ぶ開発学としてのみではなく、貧困・格差・国際協力などの問題に関心のある読者へ向け、学際的に開発学を紹介しています。「開発教育」は、第２部「開発課題と事例」のⅥ「社会的包摂の促進」に紹介されています。

8月25日
日経BP・未来コトハジメNEWS
SDGs市民社会ネットワーク［SDGs Blog］

日経BP社発行のメールマガジン「未来コトハジメNEWS」に事業主任の八木が
コラム「子ども・ユースとともにSDG4（教育目標）の達成を政策提言」を寄稿しました。DEARが事務局を務めた「SDG4教育キャンペーン」の活動についてご紹介しています。

コラムはSDGs市民社会ネットワークのウェブサイトにも掲載され、以下よりお読みいただけます。
【SDGs Blog】子ども・ユースとともにSDG４（教育目標）の達成を政策提言
https://www.sdgs-japan.net/single-post/sdgsblog_sdg4campaign2022

8月　 月刊誌『教育』No.920（2022年9月号）

月刊誌『教育』（教育科学研究会）の「特別企画：SDGs・気候危機に取り組む教育を」に代表理事の湯本が「持続可能な開発のための学び」を、また、会員の本山明さんが「私の服をつくる人に思いを寄せる」を寄稿しました。

掲載誌の概要は以下リンクよりご覧ください。
https://kyoukaken.jp/mag/mag_202209

「私の服をつくる人に思いを寄せる」の参考文献（教材）はこちら。
『服・ファッション−開発教育アクティビティ集５』
http://www.dear.or.jp/books/book01/8559/

4月21日（木）仏教タイムス

宗派を問わない伝統仏教・新宗教の専門紙「仏教タイムス」に事務局長の中村が登壇したセミナー「お寺と100年後の未来」第３回『お寺とジェンダーその新しいカタチとは？』（主催：アーユス仏教国際協力ネットワーク ）のレポートが掲載されました。

（記事抜粋）NPO開発教育協会事務局長の中村絵乃さんは、日本社会のジェンダーギャップの実態を概説し、「お寺はジェンダー不平等の上に見ないふりして乗っかていないか。お寺の中のジェンダー規範、ジェンダー不平等を洗い出して」と提案した。

3月28日（月）日本教育新聞

日本教育新聞の一面でDEARの教材「18歳・成人年齢の引き下げ」が紹介されました。

NPOが「18歳成人」テーマに教材無償提供
https://www.kyoiku-press.com/post-242198/

DEARでは市民性（シチズンシップ）に関連する資料・教材を発行しています。ぜひご活用ください。

• ワークショップ教材「18歳・成人年齢の引き下げ」（無料・2022年3月）
• 「18歳選挙権と市民教育ハンドブック［補訂版］」（2017年）
• note「18歳成人と成人式」田中治彦（開発教育協会理事）

3月11日（金）日本経済新聞「私見卓見」

日経新聞朝刊の「私見卓見」コーナーに事業主任の八木が「「18歳成人」市民性考える好機に」を寄稿しました。

ウェブ記事（有料）はこちら
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCD163QT0W2A210C2000000/

3月4日　映画『ムクウェゲ』劇場用パンフレット

映画『ムクウェゲ「女性にとって世界最悪の場所」で闘う医師 』 （立山芽以子監督／TBSテレビ） の劇場用パンフレットに事業主任の八木がコラム「わたしたちは『続かない』社会を『続く』社会に変革できるか」を寄稿しました。

1月5日　朝日新聞・夕刊

朝日新聞の連載「時代の栞」の「『世界がもし１００人の村だったら』 2001年刊・池田香代子　メールの連鎖から」 記事中で、DEARの教材とワークショップの写真が掲載されました。

ウェブ記事（有料）はこちら
https://www.asahi.com/articles/DA3S15163371.html?iref=pc_photo_gallery_bottom

教材『ワークショップ版・世界がもし100人の村だったら』（DEAR）
http://www.dear.or.jp/books/book01/928/

2021年

2021年7月6日　北羽新報

北羽新報（秋田県）に、DEARが事務局を担当する「SDG4教育キャンペーン」の子ども・ユースロビイングの報告が掲載されました。
※時事通信社配信記事

自民党・立憲民主党への訪問の様子のほか、スタッフの八木のコメントが掲載されました。「（中略）開発教育協会の八木亜紀子さんは『市民の声を伝えしましたが、要望がどのような成果や政策に反映されるか、注視していきたい』と話した」

キャンペーンの詳細はこちらをご参照ください。
https://www.jnne.org/sdg2021/

2021年4月　 機関誌「自治体国際化フォーラム」378号

機関誌「自治体国際化フォーラム」（自治体国際化協会発行）に事務局長の中村が「開発教育を通して地域の持続可能性を考える」を寄稿しました。全文PDFにてお読みいただけます。

ウェブ版PDFは以下リンクより読むことができます。
http://www.clair.or.jp/j/forum/forum/articles/index-378.html

2021年3月3日　沖縄タイムス

沖縄タイムスに、3月2日に開催した「ひろげる、つなげるSDGsフォーラム」の報告記事が掲載されました。

DEAR、沖縄タイムス、沖縄NGOセンター（ONC）、沖縄キリスト教学院大学の共催で開催したフォーラムで、約40名が参加しました。

ウェブ版の記事は以下リンクより読むことができます。
https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/715480

2021年3月　TBS制作ドキュメンタリー映画『ムクウェゲ』

3/18（木）～21日（日）に「TBSドキュメンタリー映画祭」 が開催されます。
20日（土）に上映される、『ムクウェゲ　女性にとって世界最悪の場所で闘う医師』では、DEARの教材『スマホから考える世界・わたし・SDGs』を使った高校での 授業の様子も取材されました。生徒２名とDEARスタッフ・八木のインタビュー映像も収録されています。

TBSドキュメンタリー映画祭（渋谷ユーロライブおよびオンライン）
https://www.tbs.co.jp/documentaryeigasai2021/

教材『スマホから考える世界・わたし・SDGs』
http://www.dear.or.jp/books/book01/770/

2021年2月1日　沖縄タイムス

沖縄タイムスに、d-lab2020（第38回開発教育全国研究集会）の紹介記事が掲載されました。

（記事抜粋）「事務局を担う沖縄NGOセンタースタッフの奥山有希さんは『コロナ禍で大変な状況だが、教育、学びを止めない。沖縄の地域課題を全国の方と共有し、有意義な話し合いができれば』と参加を呼び掛けた」

ウェブ版の記事は以下リンクより読むことができます。
https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/700808

2021年1月31日　琉球新報

琉球新報に、d-lab2020（第38回開発教育全国研究集会）の紹介記事が掲載されました。

（記事抜粋）「『ぬちどぅ宝　育む学び』をテーマに、島くとぅばやプラスチックごみ問題、ひめゆり平和祈念資料館の学芸員によるワークショップなどが開かれる。23日には、世界のウチナーンチュや伊江島の土地闘争など、沖縄に関するテーマの分科会もある」

2021年1月　月間誌「授業づくりネットワーク」No.37

月刊誌『授業づくりネットワーク』（学事出版発行）No.37の特集パート２「現場発！コロナ禍のインクルーシブ」にて、DEARの教材を使った実践が２件掲載されました。いずれも、グローバルエクスプレス22号『COVID-19とわたしたち』をつかった実践です。

• コロナ禍の学校・教室～休校明けの「日常」～／榎原佳江（大阪府立渋谷高等学校）
• わたしには力がある」という感覚を取り戻すこと／藤原由香里（京都府八幡市立美濃山小学校）

教材は以下リンクより入手できます（無料）。
http://www.dear.or.jp/books/book01/2645/

2020年

2020年11月　市民活動情報誌「ウォロ」No.533

市民活動総合情報誌『ウォロ』（大阪ボランティア協会発行）の2020年10・11月号（第533号）の特集記事「ゲームで学び、ゲームで交流！」で教材『新・貿易ゲーム』が紹介されました。

「日本では1980年代に入って、NGOや青少年団体などによって開発教育の実践が活発化し、参加型学習の手法のひとつとして、ゲーム要素を取り入れたプログラムが研究・開発されてきた。『貿易ゲーム』はその代表例である」

記事の一部（PDF）は以下リンクより読むことができます。
http://www.osakavol.org/volo/

2020年10月19日　日本経済新聞（朝刊）

日本経済新聞「18歳プラス」に、横浜薬科大学への講師派遣と入門講座（毎月開催）への取材記事が掲載されました。参加した学生たちの声が紹介されています。

ウェブ版の記事は以下リンクより読むことができます。
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO65134270W0A011C2TCL000/

記事中のプログラムでは、以下２つの教材を利用しています。ぜひ、ご活用ください。
『スマホから考える世界・わたし・SDGs』
http://www.dear.or.jp/books/book01/770/
『パーム油のはなし 地球にやさしいって何だろう？』
http://www.dear.or.jp/books/book01/375/

2020年8月12日　日本経済新聞（朝刊）

日本経済新聞「UPDATE　知の現場」にDEAR代表理事・湯本浩之の取材記事が掲載されました。所属する宇都宮大学での開発教育の実践などが紹介されています。

（記事抜粋）「湯本教授は『便利な生活の裏で、今、世界や地域で起きていることを知り、自分はどう行動するか、社会人になったら仕事を通じてどう対応したいかを考えるきっかけにしてほしい』と言葉に力を込める」

ウェブ版の記事は以下リンクより読むことができます
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO62528390R10C20A8TCN000/

2020年6月24日　読売新聞（朝刊）くらし教育

読売新聞にDEARの取材記事「『コロナ 』テーマの教材　無償で提供　NPO」が掲載されました。DEARが4月発行した教材『グローバル・エクスプレス第22号・新型コロナウイルス感染症とわたしたち』が紹介されています。

（記事抜粋）「同協会の担当者は『授業を通じて今回の事態を子供たちがどう受け止めているのか教員は把握できる。子供たちに様々な社会課題に目を向けさせるきっかけになる』と話す」

教材のダウンロード申し込みはこちらからどうぞ。

2020年2月10日　週刊教育資料 No.1555

「週刊教育資料」（日本教育新聞社編集・教育公論社発行）にDEARの取材記事が掲載されました。巻頭から3ページにわたり、開発教育とDEARの活動について、3月に開催される「教材体験フェスタ2020」について、スタッフの岩岡がお話ししています。
記事はPDF（3.11MB）で読むことができますので、ぜひご利用ください。

2019年

2019年11月30日　奈良新聞

奈良新聞の6面（企画）「私たちのSDGs　成長と社会性の両立」に、森脇大統さん（アスカ美装）と岩崎裕保さん（DEAR元代表・監事）の対談記事が掲載されました。

「35年ほど、開発教育協会（DEAR）に関わって、開発問題をいかに教育で扱うかを考えて実践してきたので、持続可能な開発という考えは私にとってはなじみがありまっとうなものです。（中略）SDGsの17の目標は抽象的であり、具体性を持たせる作業は私たち一人ひとりに委ねられています。グローバルで抽象的なテーマを自分事としてとらえるひとつのヒントは、グローバルな課題をローカルに位置づけて行動するグローカル（Think globally, act locally）」という考え。」

2019年9月19日　琉球新報

琉球新報にワークショップの取材記事「社会課題解決、ゲーム通し考える　西原町でSDGsワークショップ　教員、行政職員、会社員70人参加」が掲載されました。沖縄NGOセンターらが主催した講座（9月7日開催）で事務局長の中村がファシリテーターを担当しました。

ウェブ版の記事は以下リンクより読むことができます
https://ryukyushimpo.jp/news/entry-992487.html

2019年9月10日　沖縄タイムス

沖縄タイムスにワークショップの取材記事「経済成長より多様性の尊重　沖縄のこれから10年どう開発　SDGsワークショップで論議」が掲載されました。沖縄NGOセンターらが主催した講座（9月7日開催）で事務局長の中村がファシリテーターを担当しました。

ウェブ版の記事は以下リンクより読むことができます
https://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/468681

2019年7月14日　東京新聞朝刊

東京新聞のCultureインフォーメーション欄にGirls Unlimited Program2019の募集記事が掲載されました。

2019年7月9日　中日新聞（静岡版）朝刊

中日新聞（静岡版）にワークショップの取材記事「持続可能な社会へ市民ら理解深める」が掲載されました。浜松NPOネットワークセンターが主催した講座「持続可能な未来のために～知ろう、使おうSDGs」 （7月7日開催）でスタッフの八木がファシリテーターを担当しました。

2019年4月19日　読売新聞朝刊

読売新聞の教育欄に、セーブ・ザ・チルドレン・ジャパンに協力して制作した教材『先生・ファシリテーターのための 持続可能な開発目標 -SDGs- アクティビティ集』が紹介されました。

2019年3月18日　東京新聞朝刊　広告

東京新聞に第49回（2018年度）博報賞受賞のお祝い広告が掲載されました。DEARはこのたび「博報賞」教育活性化部門を受賞しました。 博報賞とは、公益財団法人博報児童教育振興会が主催する賞で、児童・生徒に対し日頃、教育現場で尽力されている教育実践者・学校・団体の顕彰を通して、児童教育の現場を活性化させることを目的としています。

2019年2月1日　『探究ナビ』　株式会社ベネッセコーポレーション

巻頭特集・探究の実践を知る「社会人×探究インタビュー」コーナーにDEARの活動が紹介されました。

2019年1月27日　カトリック新聞

カトリック新聞に11月27日（火）に開催した『女を修理する男』上映会＋トークショーの取材記事が掲載されました。 DEARの教材『スマホから考える世界・わたし・SDGs』のことも併せて紹介されました。記事は「映画や教材を通して、現実を知ることによって、一人一人何をするべきかが見えてくる、と主催者たちは話していた」と結ばれています。

2018年

2018年12月3日　東京新聞朝刊

東京新聞に11月27日（火）に開催した『女を修理する男』上映会＋トークショーの取材記事が掲載されました。 「トークショーでは、東京大講師の華井和代ＡＳＶＣＣ副代表が、性暴力を生む背景には「紛争鉱物」と呼ばれる金やスズの鉱山を武装勢力が奪い合っている現状があることを伝えた。「鉱物は私たちが使う携帯電話などにも使われている。私たちが何ができるかと話し合い、行動するのが大切」と呼び掛けた」 「二年前のムクウェゲ医師の初来日に尽力したＡＳＶＣＣメンバーで東大大学院生の大平和希子さんも「ムクウェゲさんが『日本には言論の自由がある』と話した言葉が印象に残っている。性暴力も、おかしいと思ったら声を上げる。一市民の私にもできることはある」と語った」

2018年10月3日　東京新聞朝刊　広告

東京新聞に第49回（2018年度）博報賞受賞のお祝い広告が掲載されました。 博報賞とは、公益財団法人博報児童教育振興会が主催する賞で、児童・生徒に対し日頃、教育現場で尽力されている教育実践者・学校・団体の顕彰を通して、児童教育の現場を活性化させることを目的としています。 DEARはこのたび「博報賞」教育活性化部門を受賞することになりました。

2018年4月　『社会科教育』708号　明治図書

『社会科教育』で、教材『開発教育基本アクティビティ集1－世界とのつながり』が紹介されました。 「『公共』では、他の科目以上にアクティブラーニング（主体的・対話的で深い学び）が多くなる（というか、ほとんど全てと言ってよい）。そこで『学びの引き出し』をいかに増やすかが問題となる。毎回同じ学習活動では生徒に飽きられてしまうし、さりとて毎回変えるのは準備が大変。生徒にとってもあまり難しい学習活動はルールや手順を思えるのが精一杯で、内容を深める前に終わってしまう懸念があるため、とっつきやすく汎用性の高い学習活動が求められる。そんな『引き出し』の一つとして、開発教育協会が昨年末に発行した『開発教育基本アクティビティ集1』を紹介したい」

2018年2月2日　FMラジオ　J-WAVE「JK RADIO TOKYO UNITED」

朝の番組「JK RADIO TOKYO UNITED」でDEARの活動紹介をしました。聖心女子大学内の展示＆ワークショップスペース「BE*hive（ビーハイブ）」のことを中心に、スタッフの小口がお話ししました。

2018年2月　月刊『初等教育資料』文部科学省教育課程課・幼児教育課編

月刊『初等教育資料』に、事務局長の中村が「国際協力NGOとつながる国際理解教育の授業」を寄稿しました。 新学習指導要領とSDGs、NGOと連携した授業づくりのほか、「世界一大きな授業」（教育協力NGOネットワーク/JNNE主催）の取り組みについてご紹介しています。

2018年1月1日　教育家庭新聞「世界の食卓から学ぶ－グループワークで活用」

教育家庭新聞の新春特別号で、教材『写真で学ぼう！地球の食卓　学習プラン10』が紹介されました。 「グループワークを基本とし、社会科や英語、国語など、幅広い教科で活用できるのが特徴だ。文化の多様性、エネルギー、ゴミなどの様々な問題について学ぶことができる。（中略）答えのない『問い』について、子供自身が考えることが重要なのだという」

2017年

2017年11月　機関誌「自治体国際化フォーラム」337号　（一財）自治体国際化協会

自治体国際化協会（CLAIR／クレア）のニュースレターに、事務局長の中村が「持続可能な開発目標（SDGs）を地域で考える」を寄稿しました。 「多くの場合、取り残されている人は、既存の制度や法律からこぼれてしまっている人である。そうであれば、制度の方を問い直す必要がある。地域にどのような人が住んでいるのか、一人ひとりが持続可能な社会づくりの主体として、どのような地域を作りたいのか、話し合うことができる。 実際に北海道では、市民が学習会を重ね、北海道の独自の地域目標を作成した。このような取り組みは、既にほかの地域でも始められている。変革の覚悟とともに策定された目標を、絵に描いた餅にしないように、地域のSDGsを考えることは重要である。その時の主役は私たち市民である」

2017年11月　ヒューライツ大阪ニュースレター『国際人権ひろば』No.136　（一財）アジア・太平洋人権情報センター

アジア・太平洋人権情報センター（ヒューライツ大阪）のニュースレターに、事務局長の中村が特集記事「持続可能な開発のための教育（ESD）の10年以降の新たな教育目標とその達成に向けて」を寄稿しました。 「市民社会や教育関係者の提案により、2020年から施行される新しい学習指導要領の中央教育審議会答申にSDGsが明記された。しかしながら、新学習指導要領では、学習内容は大幅に増やされ、子どもや教師の負担も増えることが予想される。ESDやGCEDが内容として足されるのではなく、平和や持続可能な社会、人権や共生という価値を教育政策や学習環境に反映させていく必要がある。例えば、多様な背景を持つ子どもたち一人ひとりが、安心して主体的に学べる環境をつくることは喫緊の課題である」

2017年8月　NICEニュースレター『消費者教育研究』No.183　（公財）消費者教育支援センター

教材『写真で学ぼう！「地球の食卓」学習プラン10』が内閣府特命担当大臣賞を受賞したことを受け、特集記事で受賞式の様子と講評が掲載されたほか、教材紹介の記事を寄稿しました。 「その特徴は、いわゆる“フォトランゲージ”により、写真を観察し、その背景や写真に込められた意味を考え、話し合い、気づき、共感し、結果として、学習者の行動の変容が導かれるところにある。選考委員会は、受賞教材がアクティブ・ラーニング（主体的・対話的な深い学び）に適した教材であることや、各教師の裁量による教材活用の自由度が高いことなどを評価したが、一方で、教材が高額（1セット2,800円）であることを問題点として指摘した。（中略）教材の購入費用の出どころの確保が、このような教材の普及には不可欠であることから、今後、各学校や教育委員会などの理解や支援体制が問われるところである」

2017年7月30日　毎日小学生新聞「共につくる・ぼくらの未来　夏休み特別編　世界の目標、SDGsで自由研究」

自由研究を通してSDGsに迫ってみよう、という特集記事の作成に協力しました。 17のゴールから、ではなく、モノから見えるSDGsが「ウナギ」をモチーフにウェブ状にまとめられています。また、記事からSDGsとのつながりを見つけ、他の人にも意見を聞いてまとめてみようという提案がされています。

2017年7月　『授業づくりネットワーク』No.26 通巻334号　学事出版

特集「ゲーミフィケーションでつくる！主体的・対話的で深い学び」に、「貿易ゲーム～ゲームの先にある本当の学び～」として事務局長の中村が寄稿しました。 「通常のゲームはルールが絶対であるが、貿易ゲームの振り返りでは、ルール自体を疑うことも試みる。実際に、自由貿易のルールは先進国に有利につくられており、資源国や貧困国など多くの国はルール作りに参加できない。誰がどのように決めたのか、どこをどう変えればより公正になるのか、自由貿易に代わる方法があるか、などを話し合う」 「枠組みを捉えなおすことがゲームの目的なので、その枠組みに疑問を持たずに、交渉力やビジネスの力をつけるために使われるのは、ゲームの本来のねらいと相反する。ゲームが学習効果を高めるのは確かであるが、貿易ゲームの後、どのように授業を展開していくのか、何を学んでほしいのか、を明確にしたうえで活用されないと、逆のメッセージを与えることになる」

2017年2月28日　『TOKYO人権』vol.73　（公財）東京都人権啓発センター

「自由貿易にまつわる人権を学ぶ“開発教育”－『貿易ゲーム』で世界経済の問題を疑似体験」として、事務局長の中村へのインタビューが掲載されました。 「若い人たちには、世界にはいろいろな立場の人たちがいることを知って、物事を多面的に捉えられる力を持った大人になってほしいですね。そういう人が増えれば、世界の状況はもっとよくなっていくと思うんです」

2016年

2016年11月28日　日本教育新聞「18歳選挙権と市民教育ハンドブック」－学校現場に向け実践を例示

教材「18歳選挙権と市民教育ハンドブック」が書評欄で紹介されました。 「本書は、理論と実践の2部構成のA4判で、ワークシートも多く、授業デザインのイメージがつかみやすい構成になっている。平易でありながらも専門性が背景にあるため、実践編では学校現場の喫緊の課題となっているテーマを巧みに可視化している。即、授業に活用できるハンドブックである。例示だけ見ても、ほとんどの教師が『自分でもやれそうだ。面白い』と感じるだろう。私なら自校の実態に合わせて教員研修で実施し、まずは職員のスキルを高めたいと思う。それは、学校現場の戸惑いをなんとか払しょくしたいとの著者たちの思いが伝わってくるからである。（大久保俊輝・文教大学非常勤講師）」

2016年11月2日　渋谷のラジオ

地域密着型のラジオ放送局「渋谷のラジオ」の番組「渋谷のミライ」にスタッフの伊藤容子が出演しました。 これまでの来歴や、開発教育のこと、開発教育協会（DEAR）の取り組みについて、3曲の音楽とともにご紹介しています。

2016年9月30日　Think the Earth Project「Think Daily－地球ニュース」

9月18日（日）にDEARが企画・運営したイベント「写真で学ぼう！地球の食卓　ワークショップ＆トークイベント」の様子が掲載されました。 「しかしまず大事なことは、格差を知ること、そしてそこから何を考えるかではないでしょうか。当イベントの企画・運営を手がけ、多数の開発教育教材を開発しているNPO法人 開発教育協会（DEAR）の中村絵乃事務局長によれば、今回のワークショップ＆トークショーの参加者は教員が多く、かれらはDEARの教材を授業に取り入れ、子どもたちに世界の現状を教えているのだそうです。かれらをとおして子どもたちがこの現状を知った時、子どもたちは何を考えるのか。まずはそこからではないでしょうか」

2016年8月　『SDGsと開発教育』　田中治彦・三宅隆史・湯本浩之編著　学文社

DEARの理事の3名がまとめた一冊。 DEARのこれまでの取り組みや教材が多数紹介されており、開発教育の入門書としてもおすすめです。 「国連持続可能な開発のための教育（ESD）の10年」「国連ミレニアム開発目標（MDGs）」を引き継いだ「持続可能な開発目標（SDGs）」の時代［2016～2030年］の幕開けとともに、グローバルな問題解決、持続可能な世界の実現を目指して行動をおこす全ての人々をナビゲートする座右の書。

2016年7月　『対話で育む多文化共生入門』　倉八順子著　明石書店

教材『レヌカの学び』（土橋泰子作成・DEAR発行）をつかった、多文化クラスおよび自治体職員を対象としたワークショップの実践報告が掲載されました。 「私は、地域の年齢層が多様な国際理解講座、日本人の大学生への日本語教員養成の授業、および留学生の日本語教育でこの『レヌカの学び』をして、数年が経ちました。判断に迷うことが多いこの18枚のカードと真摯に向き合う過程を通して、ワークショップの参加者には、自分の判断を留保して他者の意見を傾聴する姿勢、すなわち相手の文化を認める姿勢が身についていくと感じています」

2016年2月　『社会科アクティブ・ラーニングへの挑戦』　風巻浩著　明石書店

教材『ワークショップ版・世界がもし100人の村だったら』『新・貿易ゲーム』ほか、開発教育の教材や実践報告が掲載されました。 「アクティビティとしての『ゲーム』は、その授業の本質ではなく、むしろ、その後におこなう『振り返り』が授業の本質である場合もある。例えば前述の『貿易ゲーム』の授業としての本質は、世界の貿易にある『不公正』を追体験するゲームをしたあとの『振り返り』としての話し合いにあることは間違いない。私がかつて『貿易ゲーム』の授業をおこなった後の『振り返り』の時、『このゲームは方法を変更した方が良い』といった感想が出たことがあったが、それは、授業の本質が良く参加者に共有された、ということを表す」

2016年2月　『ネットワーク』340号　東京ボランティア・市民活動センター

職員の八木亜紀子が特集「知って・動いて・考える－高校生の本音トークから考える市民学習」に「学習の先にあるのは、どんな社会だろう？」をテーマに寄稿しました。 「いくつかの学校に関わる中で、目の当たりにするのは、実は、生徒の変化だけでなく、教員の変化だ。『市民学習』はよく『生徒を変える』といわれるけれど、わたしたちは『先生も変える』可能性を感じている」

2016年1月22日（金）　北海道通信（日刊教育版）多様な視点で話し合って　アクティブ・ラーニング習得へ

1月16日（土）に開催された「消費者教育講座」（共催：北海道小学校家庭科教育連盟、札幌市消費者センター）の様子が掲載されました。本講座では、職員の星が講師となり「ワークショップ“地球の食卓から”~アクティブ・ラーニングの手法を学ぼう」を実施しました。 「参加者は、アクティビティを通して、一枚の写真から想像力を働かせ、様々なことがらを読みとることができたり、同じものを見ても、人によって多様なとらえができたりすることを実感した」

2015年

2015年12月15日（火）　北海道新聞　国連新開発目標　道民目線で議論

12月13日（日）に開催された「どうなる！？『誰ひとり置き去りにしない』新しい地球社会の目標－SDGs－」（主催：NPO法人さっぽろ自由学校「遊」、環境省北海道環境パートナーシップオフィス）」の様子が掲載されました。本イベントでは、事務局長の中村がワークショップを担当しました。 「講師のNPO法人開発教育協会（東京）の中村絵乃事務局長は『SDGsは遠い世界の話ではなく、私たちの生活と直結する』と強調し、日本NPOセンター（同）の今田克司常務理事は『SDGsは法的拘束力のない努力目標なので、達成には政府の取り組みを監視する市民の役割が問われる』と指摘した」

2015年10月　雑誌『歴史地理教育』（No.840）歴史教育者協議会

『歴史地理教育』に高校地理の先生が「農業だけでは生活できない？アグリビジネスって何？」というタイトルで、教材『コーヒーカップの向こう側』（DEAR）を活用した授業の様子や、生徒の感想が掲載されています。

2015年9月1日　雑誌『地理月報』（第544号）二宮書店

『地理月報』は、地理の教科書や副読本を発行している二宮書店の情報誌です。最新号に静岡県立掛川東高校の先生が「シミュレーション教材の導入とその課題～開発教育の視点から～」というタイトルで、開発教育の実践についてレポートを寄せています。 教材『新・貿易ゲーム』（DEAR）を活用した授業の様子や、シミュレーション学習の課題と可能性についての見解が掲載されています。

2015年8月26日（水）　NHKラジオ国際放送（ベンガル語）　全研ワークショップの様子が放送されました

8月8日（金）に開催された「開発教育全国研究集会」のワークショップ「ゲームで学ぼう！バングラデシュ」の様子が放送されました。

2015年8月11日（火）　北海道新聞（日高版）朝刊　教員 アイヌ文化学ぶ

8月10日（月）に開催された「開発教育全国研究集会」のオプショナル・ツアー「二風谷エクスカーション」の様子が掲載されました。 「先住民族との共生や開発途上国の貧困・格差問題などをテーマに札幌で開かれた『開発教育全国研究集会in北海道』（実行委主催）の一貫で、全国から集まった教員ら約30人が10日、町内二風谷を訪れた。アイヌ民族にとっての有用植物の利用法やアイヌ語を継承していくための取り組みに現地で触れることで、先住民族の文化への理解を深めた」

2015年3月『原発事故を子どもたちにどう伝えるか–ESDを通じた学び』　合同出版

DEARの上條・八木が、第7章「教材を通じた議論の場づくり－3・11と開発教育協会（DEAR）の取り組み」に寄稿しました。

2015年2月『寄付教育調査報告書』　NPO法人日本ファンドレイジング協会

寄付教育を促進することを目的に、教育現場で実際に行われている「寄付教育」や、更に範囲を広げて「お金と人生の教育」「社会課題を考える教育」など全国の16事例を調査しまとめた報告書です。寄付教育に関する現状の整理図や難易度別の整理図なども併せて示すことで、寄付教育についての全体像を把握出来ると共に、個々の事例も詳しくご覧いただけます。 DEARの教材「新・貿易ゲーム」「世界がもし100人の村だったら」「パーム油のはなし」が紹介されたほか、コラム「なぜ、参加型学習？」を寄稿しました。

2015年3月1日　雑誌『中等教育資料』平成27年3月号（第946号）

文部科学省教育過程課編集・学事出版

雑誌『中教教育資料』 『中教教育資料』は、中学校・高等学校の授業研究と教育過程の編集・実施のための雑誌で、文部科学省教育過程課が編集しています。最新号の「教育小景コーナー」に事務局長の中村が「世界への関心を引き出す～ファシリテーションのすすめ」を寄稿しました。

文部科学省教育過程課編集・学事出版 雑誌『中教教育資料』 『中教教育資料』は、中学校・高等学校の授業研究と教育過程の編集・実施のための雑誌で、文部科学省教育過程課が編集しています。最新号の「教育小景コーナー」に事務局長の中村が「世界への関心を引き出す～ファシリテーションのすすめ」を寄稿しました。

2015年2月23日（土）　中日新聞夕刊　人質事件どう教える

2月6日に公開したグローバル・エクスプレス教材『過激派組織による人質事件』の取材記事が掲載されました。県立赤穂高校（長野）の授業の紹介のほか、教材およびDEARの八木のコメントが掲載されました。

2015年2月21日（土）　NHKニュース　日本人殺害 各地で事件の背景考える授業

2月6日に公開したグローバル・エクスプレス教材『過激派組織による人質事件』の取材ニュースが放送されました。赤穂高校（長野）の授業の紹介のほか、教材について、理事の田中治彦（上智大学）コメントが放送されました。 「教育学が専門の上智大学の田中治彦教授は『今回の問題は学校が扱わざるをえない大事なテーマだ。このグローバル社会のなかで、子どもたちは将来、必ずイスラム圏の人と出会うだろうし、ＩＳを巡る問題にも答えを出していかなければいけない。教育現場が避けると子どもたちが思考停止してしまうおそれがあり、試行錯誤しながらでも取り組むべきだ』と話しています」

2015年2月18日（火）　朝日新聞夕刊　人質事件、授業で考えた

2月6日に公開したグローバル・エクスプレス教材『過激派組織による人質事件』の取材記事が掲載されました。立命館宇治中学・高校（京都）の授業の紹介のほか、教材およびDEARの中村と八木のコメントが掲載されました。